戦後日本の資本利益率格差

資本主義的調整機構として広く受入れられている価格機構、あるいは「需要と供給の法則」は、利潤率格差と資本移動を考慮しないと不十分との観点から、戦後日本の利潤率、資本利益率の資本金規模別、及び産業部門間格差を資本蓄積との関係で観察、分析し、資本主義的調整過程の順調でないことを主張。